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DX、AI導入で美容サロンの現場はこれだけ変わる! 『美容の経営プラン7月号』特集でデジタル化のススメ

 昨今の注目事として、目や耳にする機会が増えてきた「DX」「AI」。アナログ要素の多い美容業界において、どんな可能性が広がるのか。便利に進化しそうであるけれど、その最適解をイメージしていないという人は、まだまだ多数派と思われる。美容の経営プラン7月号特集「美容業に革命を起こす! DX&AI」でデジタル化の扉の向こうを覗いてみる。

巻頭インタビューは、(一社)デジタルサロン協会事務局長の森越道大氏
デジタルヒューマンが活躍する時代の到来を予測


美容の経営プラン 2024年7月号
定価1,760円(本体1,600円)
電子版(特別価格40%OFF)1,056円(本体960円)

解説/菅野弘達[AI・ショート動画による集客・販促の専門家]

INTRODAUCTION 1
今からでも、今すぐに、DXへ取り組むべき理由

DXによって顧客・スタッフ満足が上昇し、経営も改善できることを、理解はしても腹落ちしていない。
「DXは難しそう」と、しり込みしている。
もしそうならば、今すぐにでも、DXに取り組んでほしい。
あなたの美容室は劇的に変わる。

競合に先んじてDXへの取り組みを

 全国の中小企業など1,000社を対象に、政府機関が昨年、ウェブアンケートを実施したところ、「DXに取り組んいる」企業は14.6%。前年調査(22年)と比較して倍増近い伸びを示しましたが、「必要だと思うが取り組めていない」「取り組む必要がない」の合算(68.8%)と比べると、5分の1に過ぎません。

 経済産業省が「DXを推進するためのガイドライン」を発表したのは2018年。それから6年が経過しましたが、まだDXが浸透したとは言えません。言い換えると、今からDXに取り組んでも、決して遅くないどころか、むしろ早いほどです。

解説/菅野弘達[AI・ショート動画による集客・販促の専門家]<br />
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INTRODAUCTION 1<br />
今からでも、今すぐに、DXへ取り組むべき理由

 そして、美容室がDXに取り組むべき最大の理由は、お客さまのデジタル化に後れを取らないため。美容室も、デジタル化を進め、DXにより生産性向上を図らないと、競合他店に負けてしまいます。電話予約、現金払いのみといったお店は、既存客はよいでしょうけれど、新規客を獲得できず、間違いなく生き残れません。

INTRODAUCTION 2
美容室で手軽に始める! 対話型AI活用の第一歩

「対話型AIを、どう美容室で使えばいいか想像できない」
「触ってみたけれど、よく分からなかった」
そんなあなたに最適のサービスがリリースされた。
物は試し、AI活用の第一歩として、使ってみてほしい。

無料で高性能、手軽に使える対話型AIが登場

 昨年から話題を集めている対話型AIは、ChatGPTを筆頭に、Bard(Google)、Bing AI(Microsoft)などがリリースされています。
 が、これらのAIは、新たにアカウントを取得したり、高機能版は有料だったり、質問はプロンプトのルールに従って書く必要があったりと、誰にでも簡単に使いこなせるというものではありません。「気にはなったけれど、取っつきづらそうだし、お客さまの施術に役立つわけでもないし」と、使用したことがない方も多いのではないでしょうか。

 また、アカウントを試しに取得し、対話型AIを試してみた方もいらっしゃると思いますが、美容師の皆さまに限らず、多くの方の感想は、「人工知能、AIというけれど、大した回答が返ってこなかった」というものです。実は、質問の仕方(プロンプトの書き方)次第で、回答の質や制度は大きく変わるのですが、「回答の精度や質を高めるための質問を考えるための質問を考えるならば、直接その課題を考えた方がいいのでは?」と感じる方もいることでしょう。

 そんな状況が続いていましたが、昨今、Microsoftのウェブブラウザ・Edgeに、「Copilot(コパイロット:副操縦士の意味)」という対話型AIが標準装備されました。このCopilotは無料で、かつ、簡単・手軽に使用できます。あなたの仕事を補佐してくれる助手となります。

 Edge+Copilotを使うメリットや、できることを下に挙げました。対話型AIを初めて使う人には、いいことばかりです。

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美容室で手軽に始める! 対話型AI活用の第一歩
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美容室で手軽に始める! 対話型AI活用の第一歩
▲美容室におけるAIの活用法として「再来店促進のメール文章サンプル作成」「キャンペーン立案のサポート」「AI通訳」と、3つの導入手順を紹介。

profile
かんの・ひろみち/(株)ハイパーメディアマーケティング代表取締役。流通経済大学客員講師。
メガバンクのプログラマー、SE、孫 正義氏が創設した(社)日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会などを経て2012年、(株)ソーシャルメディアマーケティングを創業。’24年、AI、ショート動画、SNSを使った集客、販促、採用のコンサルティングを行う(株)ハイパーメディアマーケティングに社名を変更。
商工会議所や業界団体、企業などでの講演も行っており、受講者数は10年間で1万人を超える。

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2024.06.19
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